このページのまとめ
- リテンションとは、離職率を改善するために行う施策のこと
- リテンションには、コミュニケーションの活性化や柔軟な働き方の導入などがある
- リテンションによって従業員のモチベーションが向上し、離職率の改善が期待できる
従業員の離職率改善に向けて、リテンションを実施する企業が増加しています。リテンションとは、従業員の定着を促すために行う施策のことです。従業員の退職が相次ぎ、頭を悩ませている方も担当者の方も多いことでしょう。そこで今回は、リテンションを行うメリット・具体的な施策・リテンションを実施する企業の事例について解説します。自社の離職率を改善するための参考にしてみてください。
リテンションとは
リテンションとは、従業員の離職を防ぐための対策を指します。「長時間労働の改善」「人事評価制度の見直し」「福利厚生の充実」などがリテンションに当たります。
リテンションが注目されるようになった背景には、労働人口の減少や人材流動の加速による人員不足があります。優秀な人材を新たに採用するのに多くのコストがかかることから、既存の従業員の退職を防ぐ取り組みが求められています。
リテンションのメリット
リテンションを実施することで、次のようなメリットが得られます。
採用コストの削減
リテンションの実施によって離職率が改善すれば、採用コストの削減につながります。
新しい人材を採用するためには、求人広告を掲載する費用や、書類選考・面接などに割く時間が必要になります。採用後も、戦力となるまでは教育コストがかかるでしょう。
採用コストと教育コストの両方を削減できることは、リテンションの大きなメリットです。
ノウハウの流出を防げる
人材が定着することで、ノウハウの流出を防げます。
従業員が他社に転職すると、戦力を失うだけでなく、独自のノウハウが他社に流出する可能性もあります。また、人員不足によって、自社で蓄積されたノウハウを適切に共有できる従業員がいないという問題も起こるかもしれません。
リテンションを実施することで、これらのリスクを避けられる可能性が高まります。
中長期的な育成計画を立てやすい
長期的な育成契約を立てやすいこともメリットです。
離職率が高い企業の場合、中長期的な育成計画を立てても、従業員が戦力となる前に退職してしまうケースがあるでしょう。その場合、短期間で必要最低限の教育しか行えず、従業員が不安を感じて退職する、という悪循環が生じる可能性があります。
リテンションによって離職率が改善されれば、従業員の教育に十分な時間を割くことができるでしょう。
リテンション実施に向けた施策
ここでは、離職防止に向けたリテンションの具体的な施策を紹介します。
労働環境の改善
労働環境を改善することで、離職率の低下が期待できます。
たとえば、「自動化ツールを導入して業務を効率化する」「リモートワークやフレックスタイム制を導入する」などの対策が考えられます。
労働環境の改善によってワークライフバランスが保てるようになれば、従業員が前向きに業務に取り組めるようになるでしょう。
人事評価制度の見直し
人事評価制度に不満を持つ従業員が多い場合は、評価基準の見直しが必要です。
まずは従業員にアンケートを取り、どのような点に不満を抱えているかを把握しましょう。
「評価基準が公開されていない」「評価者によって評価に差がある」「評価理由の具体的なフィードバックがない」などの回答が出てきたら、該当する問題を改善することが大切です。
従業員が納得できる人事評価制度を設けることで、仕事に対するモチベーションの向上が期待できるでしょう。
コミュニケーションの活性化
社内のコミュニケーションを活性化させることも非常に効果的です。
従業員同士のコミュニケーションが活発になれば、人間関係が良好になり、スムーズな業務連携につながります。
人間関係を理由に退職を考える従業員は多いため、コミュニケーションの活性化は離職防止に効果を発揮してくれるでしょう。
従業員のキャリア支援
従業員のキャリア支援を行うことで、「転職しなくても希望のキャリアを実現できる」と感じてもらうことも大切です。従業員が他職種の業務に関心を持っている場合は、部署異動ができることを伝えたり、業務に必要なスキルを習得するための研修を実施したりすると良いでしょう。
従業員の思い描くキャリアが自社で叶えられるものであれば、できるかぎりの支援を行うことが大切です。
リテンションを行う企業事例
ここでは、リテンションを実施している企業の成功事例を3つ紹介します。
社内部活動を実施するA社
A社では、コミュニケーションの活性化を目的に社内部活動を始めました。
部活動を行うことで、同じ部署の従業員はもちろん、他部署の従業員と交流を深めるきっかけにもなります。
社内部活動を実施した結果、A社では離職率を28％から4％にまで改善することに成功しました。
スキルアップ研修を実施するB社
B社では、従業員へのアンケートで「スキルアップを支援する制度を設けてほしい」という意見が多く届いたことから、スキルアップ研修を実施することにしました。
「営業力強化研修」「マネジメント研修」などのさまざまな研修を開催し、従業員の能力向上に力を入れたところ、業界平均を下回る離職率をキープできるようになりました。
教育体制を改善したC社
C社では、リテンションの一環として新入社員の教育体制を見直しました。
複数の飲食店を経営するC社では、従業員の育成を各店舗に任せきりにせず、本社の社員もサポートを行うことにしました。
入社後1ヶ月以内を目安に本社の社員が店舗を訪問し、従業員を直接指導するようになったことで、従業員の業務負担の軽減につながっています。
まとめ
今回は、リテンションについて解説しました。離職率が上昇すると、生産性の低下・採用コストの増加・ノウハウの流出などのデメリットが生じます。まずは従業員がどのような不満を抱えているのかを把握し、「労働環境の整備」「人事評価制度の見直し」「キャリア支援の実施」などの改善を行うことが重要です。人材の定着を促すために、できることから対策を始めてみましょう。
