このページのまとめ
- 帰属意識とは、「自分が組織の一員であるという自覚」を意味する言葉
- 帰属意識の高い従業員が増えると、離職率が低くなる傾向がある
- 従業員の帰属意識を高めるためには、コミュニケーションを活性化させることが重要
転職が一般的になり、テレワークなどの柔軟な働き方が普及した昨今では、従業員の帰属意識の低下が問題となっています。帰属意識とは、「自分はとある組織の一員である」という意識を持つことを意味します。従業員の帰属意識が低下すると、モチベーションの低下や離職率の上昇などの問題が発生する可能性があります。そこで今回は、従業員の帰属意識が低下する要因や、帰属意識を高める方法について解説します。
帰属意識とは
帰属意識とは、会社や特定のコミュニティにおいて、自分もその組織の一員だと自覚することを意味します。帰属意識が高い従業員は、企業の理念や仕事内容への興味関心が強く、自社に愛着を持っていると捉えることができるでしょう。
帰属意識を高めるメリット
従業員の帰属意識を高めるメリットには、次のようなものがあります。
離職率の低下
1つ目のメリットが、離職率の上昇を抑えられることです。
自社での仕事にやりがいがあり、「組織に貢献している」という自覚のある従業員は、退職を考える可能性が低いといえます。
自身のスキルアップや家庭の事情などで退職することはあっても、企業に不満を抱えて退職するケースは少ないでしょう。
採用コスト・教育コストの削減
離職率が低下すると、新しい人材の採用や教育にかかるコストを削減できます。
即戦力となる前に離職してしまう従業員が多い企業は、従業員の採用と教育にかけた時間と費用が無駄になってしまいます。
定着率が上がれば、これまでにかけていた採用や教育のコストを有効活用できるでしょう。
生産性アップ
従業員のモチベーションが高まり、生産性がアップすることも大きなメリットです。
自社で働く意味が見出せない従業員は仕事へのモチベーションが低下し、思うようなパフォーマンスを発揮できなくなってしまいます。
「自社のビジョンを実現させたい」「一緒に働く仲間の力になりたい」と考えている従業員は、与えられた目標を自分事として捉え、主体的に仕事に向き合えるでしょう。
帰属意識が低くなる原因
帰属意識が低くなる原因には、以下のようなものがあります。
ビジョンが浸透していない
企業のビジョン（未来の目標）が浸透していない場合、従業員の帰属意識が低くなる傾向があります。「自社サービスのシェア率を業界No.1にする」「日本の失業率を●●％以下にする」などの理想の未来像を伝えることで、従業員が一つの目標に向かって団結しやすくなります。
目指すべきゴールがあいまいな状態では、従業員の帰属意識を高めることは難しいでしょう。
従業員同士のコミュニケーション不足
従業員同士のコミュニケーションが少ないことも要因の一つです。
周りの従業員とほとんどコミュニケーションをとらずに業務を進めていると、「一人で仕事をしている」という意識が強くなってしまうでしょう。
仲間と関わって仕事をする機会が少なくなると、帰属意識の低下につながりやすくなります。
人事評価への不満
従業員が人事評価に不満を感じている場合も、帰属意識が低下しやすくなります。
「こんなに成果を出したのに評価につながらなかった」という落胆の気持ちが強まると、自社で働き続けるモチベーションが保てなくなってしまうかもしれません。
従業員が自身の評価に納得できるように、人事評価の明確な基準を設けることが非常に重要です。
帰属意識を高める方法
従業員の帰属意識を高める方法には、次のようなものがあります。
企業理念・ビジョンを経営陣が発信する
帰属意識を高めるためには、企業理念や理想の未来像を経営陣が発信することが大切です。
目指すべき目標を伝えることで、従業員が同じ方法を向いて仕事に取り組みやすくなります。
たとえば「テクノロジーをとおして人々の生活を豊かにする」というビジョンを掲げるITベンチャーなら、ユーザーがサービスを利用し、豊かに暮らすシーンをイメージしながらシステム開発を行えるでしょう。
従業員同士の交流機会をつくる
従業員同士が交流を深められる機会をつくることも効果的です。
気軽に雑談をする機会を設けたり、社内イベントを開催したりすると良いでしょう。
また、従業員同士だけでなく、従業員と経営陣がコミュニケーションをとる機会をつくることもおすすめです。
評価基準を明確にする
全員が納得できる人事評価基準を設けることも非常に大切です。
自分が受けた評価に納得できれば、「もっと頑張ろう」というポジティブな気持ちで仕事に取り組めるでしょう。頑張った分だけ評価につながることが分かれば、従業員のモチベーションも上がるはずです。
まとめ
本記事では、「帰属意識」の意味や帰属意識を高める方法などを解説しました。従業員の帰属意識が高まれば、離職率の低下や生産性の向上などの多くのメリットが得られます。社内のコミュニケーションを活性化させたり、人事評価の基準を見直したりすることで、従業員の帰属意識を高めていきましょう。
