「部下から転職を持ちかけられたら、引き止めた方がいい？」
「部下の転職を引き止めるコツはある？」
このような疑問をもつ管理職も多いでしょう。転職希望の部下を適切に引き止める方法を知ることで、転職を思いとどまらせられるかもしれません。
本記事では、転職希望の部下を引き止める際のポイントや注意点を解説します。部下の効果的な引き止め方法を知り、離職率の低下を目指したい方はぜひ参考にしてください。
部下の転職引き止めに効果はある？
転職を希望する部下を引き止めたとき、効果があるかは人によって異なります。
エン・ジャパン株式会社が転職希望者を対象に実施した調査によると、「引き止め交渉を受けて転職を思いとどまった」割合は約24%とわかっています。この結果を見ると、転職引き止めに必ずしも効果があるとは言いきれません。
部下が引き止めに応じない場合、以下のような理由が考えられます。
- 上司に転職を告げた時点で決意を固めており、何を言われても揺るがない
- 一度辞めると伝えた後に残っても気まずい
とはいえ、上司の引き止めによって、転職を思いとどまる部下が一定数いるのも事実です。部下から転職したい旨を告げられた際は、何もせず受け入れる前にまず話を聞き、交渉の余地があれば引き止めを行うのがよいでしょう。
参考：
PR TIMES「優秀な人材の流出を防ぐ カウンターオファー（退職引き止め交渉）の成功確率は24％ ー「エン転職コンサルタント」ユーザーアンケート集計結果ー」
転職希望の部下を引き止めるポイント
転職を希望する部下を引き止める際、上司が心がけるべきポイントを解説します。
感謝の気持ちを伝える
部下から退職したい旨を告げられた際は、まずはそれまでの感謝の気持ちを伝えることが重要です。
世界中で優れたリーダーの育成を手がけるクリエイティブ・リーダーシップ・センター（CCL）によると、労働者の約8割は「感謝してくれる上司のためならもっと働きたい」と回答しています。また日本においても、シナジーHRが実施した調査で、「職場で、労いや感謝、賞賛の言葉をもらい、仕事への意欲・モチベーションが上がった（上がる）ことはありますか？」との問いに、「よくある」「たまにある」と回答した割合は約6割にもおよんでいます。
以上の結果から、上司から部下への感謝の言葉にはモチベーションをアップする効果があり、効果的に活用すれば転職を思いとどまらせることができるかもしれません。
CCLによると、部下への感謝はやみくもに伝えるのではなく、以下を意識することが重要とされています。
- パフォーマンスではなく、熱意や努力に感謝する
- 感謝の気持ちを具体的に伝える
- 嘘偽りのない感謝を述べる
▼（例）部下への感謝の言葉
| 「A社とのプロジェクトが成功したのは、あなたが担当者と密にコミュニケーションをとってくれたおかげです。本当にありがとうございました。」 |
退職理由を確認する
部下への感謝の気持ちを伝えた後は、退職したい理由を確認することが重要です。退職理由によっては、会社や上司の努力次第で引き止められる可能性があります。
たとえば、育児に専念するために転職を希望している社員の場合、在宅勤務や時短勤務を認めれば退職を思いとどまってくれるかもしれません。また、仮に引き止めに失敗したとしても、退職理由を知ることで職場環境を改善でき、今後の離職率を下げられる可能性もあります。
ただし、部下が上司へ本当の退職理由を伝える保証はありません。Webマーケティング事業を手がける株式会社アクシスワンの調査によると、退職経験者のうち「本当の退職理由を伝えた」割合は57.5%に過ぎませんでした。
部下が何かしら不満を抱えている場合でも、円満に退職するために本音を隠すケースも考えられます。そのため、部下の表面的な発言だけを鵜呑みにせず、普段の行動や態度からも判断する必要があるでしょう。
必要な人材だと伝える
部下の退職理由を確認し交渉の余地がありそうな場合は、その部下が「会社や部署にとって必要な人材」である旨を伝えるとよいでしょう。
労働者の多くは、会社や上司からの評価を求めているといわれています。アンケートツールを提供するサーベイモンキー社の調査でも、約82%が「仕事で評価されると幸福度が高まる」と回答しています。
この結果から、引き止め交渉の場において、部下のそれまでの仕事ぶりを改めて評価することで、転職を思いとどまる可能性も十分あるでしょう。
ミズーリ大学のブロックキャリアセンターによると、部下の功績を称える際は具体的に、かつ結果だけでなくプロセスも評価することが重要とされています。
▼（例）部下を称える言葉
| 「部署の業績が10%アップしたのは、あなたがB社との商談を成功させたからです。何度も相手先に出向き、密にコミュニケーションをとった結果だと思います。」 |
カウンターオファーを行う
もし部下が人間関係や待遇面で不満があり、転職を希望している場合は、カウンターオファーを行うのも一つの手です。カウンターオファーとは、社員が退職の意思を表明した際に、企業側がその社員を引き止めるために新たな条件を提示する交渉方法です。
先ほど紹介したエン・ジャパン株式会社の調査によると、以下2つのカウンターオファーが効果的とされています。
- 昇給を提案する
- 部署異動を勧める
昇給を提案する
部下が待遇面で不満をもっている場合、昇給を提案してみるのもよいでしょう。
先ほども述べたとおり、多くの社員は会社や上司からの評価を求めています。カリフォルニア大学バークレー校のハース・ビジネススクールによると、昇給は社員のパフォーマンスを金銭的に評価することにつながり、モチベーションアップに有効とされています。
ただし、部下の昇給を行う際は、昇給によって会社に不利益が生じないか、精査が必要かもしれません。ギャラップ社の調査によると、社員の離職によって「年収の0.5～2倍相当の損失コスト」が発生するといわれています。この損失コストには、以下の要素が含まれます。
- 生産性の低下
- 新たな人材の採用費用
- 他の社員のモチベーション低下
また、離職した社員が優秀であればあるほど、損失額もより大きくなると言われています。
以上のことから、「部下の昇給による業績アップ効果」と「部下の退職による損失コスト」を天秤にかけ、前者の方が大きければ昇給を提案するとよいでしょう。
部署異動を勧める
部下が仕事内容に不満を抱いている場合は、部署異動を勧めて新しい仕事にチャレンジさせるのも有効かもしれません。また、周囲との関係性に悩んでいる場合、部署異動によって人間関係をリセットできる可能性があります。
株式会社リクルートマネジメントソリューションズが、一般社員および管理職を対象に実施した調査によると、会社の人事異動に対して以下のような肯定的な意見が多く見られました。
| 回答 | 割合 | |
|---|---|---|
| 一般社員 | 管理職 | |
| 新しい仕事に携わるチャンスである | 64.3% | 70.0% |
| 新しい人間関係を築くチャンスである | 64.3% | 70.7% |
| これまでにない経験をするチャンスである | 61.9% | 67.7% |
上記の結果を見ると、人事異動を肯定的に捉えている社員は多く、部署を変えることで転職を思いとどまらせらせる可能性はあるといえます。
参考：
シナジーHR「「感謝の言葉とモチベーション」に関するアンケート調査」
PR TIMES「【調査】会社退職時、ホンネを言わず円満に…が4割！退職理由1位「職場の人間関係」を解決し、離職率が1／3以下に減少 施策は“インサイダーゲーム”会社説明会！」
Survey Monkey “Can employee recognition help you keep them longer?”
Bloch Career Center | UMKC “How to Praise Someone Professionally | Compliments for Co-Workers”
Berkeley Executive Education “Why You Should Consider a Raise for Your Employees”
Gallup “This Fixable Problem Costs U.S. Businesses $1 Trillion”
ITmedia ビジネスオンライン「人事異動、肯定的に考えている人の割合は？ 「考慮してほしいこと」の調査も」
部下の転職を引き止める際の注意点
部下の転職を引き止める際に、上司が注意すべき点を解説します。
相手の話を否定しない
部下から転職したい旨を告げられた場合は、相手の話を否定せず、まずは受け入れることが重要です。
転職エージェントを運営する株式会社ワークポートの調査によると、「今の勤務先で退職手続きや退職交渉に関する不安はあるか？」との問いに、47.7%が「ある」と回答しています。ただでさえ不安を感じている状態で、話を否定されたら心象が悪くなり、転職を引き止めるどころか、逆に後押ししてしまうかもしれません。
▼（例）引き止めに逆効果となる言葉
| 「この程度の仕事量で参っているようじゃ、どこの会社でもやっていけないよ？」 |
部下から転職相談を持ちかけられた際は、部下にとって最善の道は何なのか、一緒に話し合うことが重要といえます。
無理に引き止めない
部下に辞めてほしくないからといって、無理に引き止めないよう注意が必要です。
そもそも、労働者は以下のように、退職の自由が法律で認められています（期間に定めのある雇用契約の場合を除く）。
▼民法627条1項
| 当事者が雇用の期間を定めなかったときは、各当事者は、いつでも解約の申入れをすることができる。この場合において、雇用は、解約の申入れの日から二週間を経過することによって終了する。 |
退職を希望している部下を無理に引き止めると、場合によっては法律違反となるかもしれません。法律事務所リーガルスマートの見解によると、以下のような引き止め方は違法の恐れがあるとされています。
- 退職届を受理しない
- 損害賠償の請求をちらつかせる
- 懲戒解雇にすると脅す
部下の退職の意思が固そうな場合は無理に引き止めず、快く送り出すことが大切といえます。
カウンターオファーの約束を守る
部下にカウンターオファーを行い、引き止めに成功した場合は、その約束を守りましょう。約束を破ると部下からの信頼を失い、結局退職される可能性が高まるからです。
先ほど紹介したエン・ジャパン株式会社の調査でも、「カウンターオファーの約束が守られず、結局転職活動を再開した」という意見が多く出されています（例：「月給を＋3万円にする」と言って引き止めたにも関わらず、実際は＋5,000円しかアップしなかった）。
そのため、部下にカウンターオファーをする際は実現可能な条件を提示し、引き止めに成功したら約束どおり対応することが重要といえます。
退職日まで誠実に対応する
仮に部下の転職引き止めに失敗した場合でも、退職日までは誠実に対応することが大切です。
退職者向けのWebメディアを運営する株式会社ハッカズークの調査によると、「退職の意思を伝えてから実際に退職するまでの間に、不快な思いをしたことはありますか？」との問いに、55.4%が「ある」と回答しています。
▼（例）退職者への好ましくない扱い
- 辞めないように圧力をかける
- 希望するタイミングで退職させない
- 退職日まで無視する
また同調査において、「退職に際して不快な思いをしたことで、会社への気持ちはどう変わりましたか？」との問いには、56.9%が「好意が薄れた」「嫌いになった」と回答しています。
近年ではインターネットやSNSの普及により、企業の口コミや評判が誰でも簡単に見れるようになっています。不快な思いをした退職者が、会社の悪い評判を書き込むリスクもあるでしょう。
退職日が決まったとしても他の社員と同等に扱い、気持ちよく送り出してあげることが重要といえます。
参考：
PR TIMES「【調査報告】現役ビジネスパーソンに聞いた！「退職時のトラブル」に関する実態調査 82.6％の人が過去に退職経験あり 経験者の約8割が「スムーズに退職できた」と回答」
法律事務所リーガルスマート「退職の引き止めは法律違法なの？対処法などを弁護士が解説！」
アルムナビ「退職者への不誠実な対応は超リスク！社員の良い送り出し方を退職者の声から探る」
部下に転職を告げられないための対策
そもそも部下から転職したい旨を告げられないために、事前にできる対策を紹介します。
転職しそうな兆候を知る
部下が転職しそうな兆候を知ることが重要です。兆候がわかれば、転職の決意を固める前に対処できる可能性があります。
米国の医療教育機関アルティメット・メディカル・アカデミーによると、社員が突然退職を決意することはまれで、だいたいは事前に何かしらのサインが見られるケースが多いとされています。例として、以前と比べて以下のような状態になっていると、その社員は退職を考えているサインかもしれません。
- 仕事がいい加減
- 勤務態度が悪い
- 愚痴や文句が多い
- 周りとコミュニケーションをとらない
- 仕事を休みがち
上記のような変化にいち早く気づけるよう、普段から部下の様子をチェックしておくことも大切です。
兆候が見られたら原因を解明する
転職しそうな兆候が部下に見られた場合、話し合いの場を設けるなどして、すぐに原因を解明しましょう。原因がわかれば早めに対処でき、部下の転職を思いとどまらせられるかもしれません。
厚生労働省が公表している「令和４年雇用動向調査結果の概況」をもとに、部下が転職を検討する原因および対処法を下表にまとめました。
| 原因 | 対処法（例） |
|---|---|
| 労働条件（労働時間や休日日数）が悪い | ・退社後はメールや電話に応対させない ・手一杯のときは別の社員のタスクを割り振る |
| 人間関係がよくない | ・コミュニケーションを重視する文化を育む ・部署異動させる |
| 待遇に不満がある | ・成績優秀者にインセンティブを与える ・指定の資格を取得できれば手当を付与する |
| 仕事がつまらない | ・明確なキャリアプランを伝える ・部署異動させる |
| 会社の将来性に不安を感じている | ・会社の経営状況やビジョンを共有する ・会社目標と部署目標の関連性を伝える |
| 家庭の事情で辞めざるを得ない | ・テレワークを認める ・フレックスタイム制を導入する |
部下が転職を検討する兆候や原因、および対処法について詳しく知りたい方は、以下の記事を参考にしてください。
参考：
Ultimate Medical Academy “7 Signs an Employee Is Ready to Leave and How to Change
まとめ
転職希望の部下を引き止める際のポイントや注意点について解説しました。
部下の転職引き止めが成功する可能性は決して高くないものの、上司の心がけ次第では、転職を思いとどまらせられるかもしれません。部下から転職したい旨を告げられた際は、本記事で紹介したポイントをふまえ、効果的な引き止めを実施してください。
合わせて、部下から転職を持ちかけられないために、部下にとって働きやすい魅力的な職場づくりも進めましょう。
