このページのまとめ
- サステナビリティとは、持続可能性を示す考え方のこと
- サステナビリティへの取り組みには、環境保護や平等な社会形成がある
- サステナビリティに取り組むことで、企業イメージの向上につながるメリットがある
社会や環境を守るために、サステナビリティの取り組みを始める企業が増加しています。サステナビリティは「持続可能性」を意味する言葉であり、地球を守るために大切です。今回は、「サステナビリティが大事なのは分かったけど、具体的に何をすればいいか分からない」という企業担当者のために、具体的な取り組み内容や評価基準について解説します。
サステナビリティとは
サステナビリティとは、持続可能性を示す言葉です。企業でのサステナビリティは、「自然環境や人間社会のシステムを長期的に維持しようとする考え方」という意味で用いられます。環境・社会・経済の3つを維持していくことが重要とされています。
環境に関してのサステナビリティは、森林保護や地球温暖化対策です。既存の環境を維持し、保護していくことが大切です。また、社会のサステナビリティでは教育や健康の維持・発展が求められています。
CSRとの違い
サステナビリティと似た言葉に、CSRがあります。CSRは直訳すると「企業の社会的責任」です。サステナビリティとCSRは、方向性が似ています。ただし、CSRは顧客や取引先、ステークホルダーに対する責任を果たすことが目的です。そのため、サステナビリティの方が範囲が広く、顧客などに限定すると、CSRの範囲になります。
SDGsとの違い
近年、注目を集めている概念にSDGsがあります。SDGsとは、人類の発展を考えつつ、持続可能性も取り入れようとする考え方です。サステナビリティとSDGsは似た概念であり、サステナビリティを細かく分類したものがSDGsです。サステナビリティが環境の持続可能性を意味するとすれば、SDGsでは「気候変動への対策」「エネルギーへの取り組み」を意味します。サステナビリティをより細かく分類し、具体的な目標を掲げた概念がSDGsです。
参照元：外務省「SDGsとは？」
サステナビリティ普及の背景
なぜ、サステナビリティが普及しているか、背景を学びましょう。サステナビリティは、現在、企業に必要な考え方となっています。これまでの歴史を確認しながら、自社にも必要であることを自覚しましょう。
CSRの普及
サステナビリティが普及した背景には、CSRの普及があります。CSRは顧客や取引先に対する企業の社会的責任ですが、同時に環境にも配慮した取り組みが求められます。顧客は環境などへの配慮も重視するようになり、企業に環境対策への取り組みを求めるケースが増加したためです。
このような流れから、環境の持続可能性を求めるサステナビリティに注目が集まりました。企業も環境問題に貢献する必要があるため、サステナビリティはさらなる広がりを見せています。
SDGsの普及
サステナビリティの普及には、SDGsの普及も関連しています。SDGsが注目されることで、似た概念のサステナビリティにも注目が集まったためです。実は、サステナビリティの提案はSDGsよりも早く、1987年に開催された「環境と開発に関する世界委員会」で取り上げられています。しかし、具体的な内容は進まず、議論が繰り返されている状態で止まっていました。
その後、2015年に開催された国連サミットでSDGsの採択が行われました。この国連サミットによって似た概念をもつサステナビリティに注目が集まり、SDGsとともにサステナビリティを実施しようという動きが高まっています。
参照元：外務省「持続可能な開発」
サステナビリティにおける3つのE
サステナビリティでは、3つの「E」が重要とされています。3つの「E」の詳細は次のとおりです。
Envirronment（環境）
1つ目のEが「Envirronment」、すなわち環境です。現在の地球を維持するためには、地球環境の持続が必要になります。現代の地球では、森林伐採、海面上昇などのさまざまな環境破壊問題を抱えています。環境に分類される内容には次のような種類があります。
- エネルギー
- 水
- 原料
- 大気汚染
- 生物
- 環境コンプライアンス
- 産業廃棄物
- 産業排水
Equity（公平性）
2つ目のEは「Equity」、公平性です。貧困問題やジェンダーなど、差別のない社会の実現を目標としています。人種差別や経済格差は、人類の反映や経済の成長を妨げます。人種差別が拡大した場合、人類が衰退し、ひいては経済活動を維持できなくなってしまうかもしれません。公平な社会を目指すために、企業には発展途上国への支援をはじめとするさまざまな取り組みが求められています。
Economy（経済）
3つ目のEが「Economy」、経済です。人間の生活を持続させるためには、経済の発展が欠かせません。経済に関しては、企業努力だけでなく国の協力も必要不可欠です。国全体、地球全体で経済成長に取り組む必要があるでしょう。
サステナビリティの計算方法
サステナビリティを評価するための計算方法があります。どのような基準でサステナビリティが評価されるか、知っておきましょう。サステナビリティの計算方法には「GRIスタンダード」と「DJSI」の2種類があります。それぞれの計算方法について以下で詳しく解説します。
GRIスタンダード
GRIスタンダードとは、33項目を使用してサステナビリティを図る方法です。社会や環境、経済などのテーマが含まれています。GRIスタンダードの計算には、「サステナビリティ報告書」が提示する枠組みを使用します。社会に良い影響を与えている企業ほど、GRIスタンダードでは良い企業として評価される仕組みです。GRIスタンダードで評価される34項目は次の内容になるため、参考にしてください。
| 環境（8項目） | 経済（7項目） | 社会（19項目） |
| 原材料 | 腐敗防止 | 雇用 |
| エネルギー | 調達慣行 | 非差別 |
| 水 | 反論争的行為 | 労使関係 |
| 生物多様性 | 地域経済での存在感 | 労働安全衛生 |
| 大気への排出 | 間接的な経済影響 | 研修・教育 |
| 排水・廃棄物 | 経済パフォーマンス | 多様性と機会均等 |
| 環境コンプライアンス | 税金 | 結社の自由と団体交渉 |
| サプライヤーの環境評価 | 児童労働 | |
| 強制労働 | ||
| 保安 | ||
| 先住民の権利 | ||
| 人権アセスメント | ||
| 地域社会 | ||
| サプライヤーの社会評価 | ||
| 公共政策 | ||
| 顧客の安全衛生 | ||
| マーケティング | ||
| 顧客のプライバシー | ||
| 社会経済コンプライアンス |
参照元：GRI「GRI Standards Japanese Translations」
DJSI
DJSIとは、サステナビリティを計算するための株式指標です。世界各国から3,400社以上を対象に、サステナビリティを調査しています。DJSIでは、環境・社会・経済の3つの観点から分析し、優れた企業が選ばれます。世界でも信頼されている指標であり、日本でも多数の企業がDJSIで表彰されています。
サステナビリティのメリット
企業がサステナビリティへの取り組みを行うと、次のようなメリットが得られます。
企業イメージの向上
サステナビリティに取り組むことで、自社イメージの向上が期待できます。環境や社会に配慮した企業として認められるためです。現代ではSDGsの普及もあり、企業の社会に対する取り組みが注目を集めています。環境への配慮を通して社会に貢献できる企業であれば、顧客や消費者から信頼を得られるでしょう。また、サステナビリティに積極的に取り組む企業として、自社をブランディングできるメリットもあります。
企業の成長につながる
サステナビリティへの取り組みは、企業の成長にもつながります。社会や環境の変化に取り組むことで、柔軟な行動を実現できる組織が生まれるためです。新しい事業に取り組んだり、社内体制を進化させたりすることで、企業の成長につながるでしょう。
従業員のモチベーション向上
サステナビリティを意識した経営は、従業員のモチベーションの向上にもつながります。サステナビリティの内容には、職場環境の改善も含まれるためです。たとえば、従業員の労働環境や賃金を改善すれば、従業員のモチベーションが向上します。また、サステナビリティを推進する企業であることを誇りに思い、愛社精神が増すケースもあるでしょう。このように、サステナビリティを意識した経営は、従業員のモチベーション向上につながります。職場環境を意識した取り組みは、企業を持続させるためにも重要です。
サステナビリティの取り組み事例
サステナビリティに対して、企業がどのような取り組みを行っているかを確認してみましょう。実際の事例を知ることで、自社がサステナビリティに取り組む参考にしてください。
A社（自動車メーカー）の取り組み
自動車メーカーのA社では、2050年までの長期的なサステナビリティの目標を掲げました。災害に備えて予備電源として活用できる自動車の製造を行ったり、製造時に排出されるCO2をゼロにしたりする取り組みが特徴的です。
B社（衣料品メーカー）の取り組み
衣料品メーカーのB社では、ピープル・コミュニティ・プラネットの3つを掲げてサステナビリティに取り組んでいます。具体的には、衣料品を作る際に、環境負荷の少ない方法で製造する取り組みです。たとえば、原材料を選ぶ際にも環境に優しい素材を中心に使用します。さらに、工場での生産時も環境に配慮した製造と工場運営を行っています。
C社（電気機器メーカー）の取り組み
電気機器メーカーのC社では、地球環境に優しい製品の開発を行っています。これまでには、サステナビリティの環境部門で高い評価を獲得しています。同社では社会的ニーズの高い商品開発を重視し、社会の発展に貢献しようと努力しています。
D社（製薬会社）の取り組み
製薬会社のD社では、「必要な人々に医薬品を届ける」を企業理念としています。貧困問題に悩む人々に対して、医薬品で支援を行っています。また、環境問題への取り組みも行っており、2040年までに、カーボンニュートラルを実現する目標を掲げています。
E社（一般消費財メーカー）の取り組み
一般消費財メーカーのE社では、サステナビリティが注目される前から自主的に取り組みを始めました。同社では、企業が解決すべき課題として「環境問題」「経済の発展」「健やかな暮らし」の3つに取り組んでいます。具体的には、商品製造時の温室効果ガスの削減や、小規模事業者との積極的な取引、衛生的に生活できるための支援などを行っています。
まとめ
地球環境を維持するために、サステナビリティへの取り組みを行う企業が増加しています。サステナビリティへの取り組みは世界中で進んでおり、今後も発展していくでしょう。環境・社会・経済の3つの視点から、自社でできる取り組みを考えて実施していきましょう。
