NALYSYS Lab. について/コンテンツ制作ポリシー

1. NALYSYS Lab.とは

NALYSYS Lab.(ナリシスラボ)は、AI人事プラットフォーム「NALYSYS(ナリシス)」を提供するレバレジーズ株式会社が運営する、人事・採用領域の専門メディアです。

AIを活用することが人事業務の前提となりつつある現在、人事責任者・採用責任者が意思決定の場面で必要とするのは、事実に基づいた情報です。NALYSYS Lab.は、公的統計、第三者調査、自社の調査データをもとに、人と組織に関する意思決定を支援するコンテンツを発信しています。

運営企業:レバレジーズ株式会社

提供サービス:NALYSYS

運営メディア:NALYSYS Lab.

2. NALYSYS Lab.運営の目的

NALYSYS Lab.の目的は、人事・採用の現場で意思決定に向き合う方々が、根拠ある情報をもとに前に進めるよう支援することです。

人と組織に関する課題は、感覚や経験則をもとに判断する領域から、データと制度設計の積み重ねで前進する領域へと変わってきました。一方で、生成AIの登場により、人事・採用に関する情報の量は爆発的に増え、何が信頼に足る情報なのかを見極めることが難しくなっています。

そこでNALYSYS Lab.では、次の3つを軸に、目まぐるしく変化する時代における組織運営のあり方について、意思決定の一助となるコンテンツ提供を目指して運営しています。

  • 一次情報を参照する:公的統計、第三者機関の調査、自社の独自調査データなどをもとに記事を制作しています。
  • 実務に役立つ情報を届ける:人事・採用の実務に携わる方々を主な読者として想定し、現場で参考にしていただける情報の発信を心がけています。
  • 継続的な見直しを行う:人事領域の法令・制度は変わるため、過去記事についても順次見直しと更新を進めています。

3. 想定読者

NALYSYS Lab.が主に想定する読者は次のとおりです。

  • 人事責任者・人事部長:採用、評価、タレントマネジメントの全体方針を判断する立場
  • 採用責任者・採用マネージャー:採用戦略の策定と運用、採用手法の選定を担う立場
  • 経営者・役員:人的資本経営、組織設計、人材投資の意思決定者
  • 人事企画・組織開発担当者:人事制度設計、エンゲージメント、サーベイ運用に携わる立場
  • タレントマネジメント担当者:人材データの活用、配置、育成、後継者計画に携わる立場
  • 労務担当者:労務管理、勤怠、給与、社会保険、年末調整など労務業務に携わる立場

4. 提供するコンテンツ

4-1. コンテンツの種類

解説記事人事・採用に関するテーマについて、定義・背景・実務的な論点・運用上の注意点を整理した記事
独自調査レバレジーズによる独自調査や、編集部による調査をもとにした記事
取材・インタビューNALYSYS導入企業への取材記事(NALYSYSサービスサイトにて公開)
法令・制度の解説労務、ハラスメント、雇用関連法令などの制度解説
トレンド情報採用市場、人的資本開示、AI活用などのトレンドを紹介した記事

4-2. 取り扱うテーマ

NALYSYS Lab.で取り扱う主なテーマは次のとおりです。各テーマのカテゴリページは以下からアクセスできます。

  • 採用:採用戦略、選考設計、AI採用、候補者体験、応募者管理
  • モチベーション管理:エンゲージメント、サーベイ、離職防止、心理的安全性、1on1など
  • タレントマネジメント:人材データ活用、人材配置、後継者育成、スキルマップ
  • 人事評価:評価制度設計、目標管理、フィードバック、報酬設計
  • 労務管理:労働法、勤怠、ハラスメント対応、コンプライアンス

5. コンテンツ制作ポリシー

5-1. 記事に掲載する内容の情報源

NALYSYS Lab.の記事制作では、以下のような情報源を参照しています。

  • 公的機関の公表データ:厚生労働省、総務省統計局、内閣府、経済産業省などが公表する統計データ
  • 第三者機関の公開調査:調査手法と母数が公開されている民間調査機関の調査データ
  • 学術論文・専門書:人事労務、組織論、産業・組織心理学、AIなどの領域における論文
  • 自社データ:レバレジーズが実施した独自調査
  • 取材・インタビュー:NALYSYS導入企業や有識者への取材

5-2. 制作フロー

NALYSYS Lab.の記事は、以下のフローで制作しています。

  1. 企画:編集部が、調査データ、業界動向をもとに記事テーマを決定
  2. 構成設計:テーマに対する論点を洗い出し、根拠となる情報源を特定
  3. 執筆:編集部の編集者または、編集部が依頼した専門ライターが執筆
  4. ファクトチェック:記載された数値、引用、法令の最新性を編集部が確認
  5. 監修:必要に応じて外部監修者によるレビュー
  6. 公開・更新:公開後も、法令改正やデータ更新に応じてリライトを実施

5-3. 訂正・更新ポリシー

  • 記事の事実誤認が判明した場合、速やかに該当箇所を修正します
  • 法令改正、統計データの更新があった場合、該当記事を更新し、更新日を明示します
  • 各記事に、最終更新日を表示しています
  • 誤りのご指摘は、後述の連絡先までお寄せください

5-4. 引用・転載について

NALYSYS Lab.のコンテンツは、基本的に以下の引用の範囲内であればご自由に引用いただけます。

  • 著作権法に定められた「引用」の範囲内でご利用いただくこと
  • NALYSYS Lab.からの引用である旨と、引用元ページのURLを明記いただくこと

記事全文、またはそれに準ずる無断転載・複製は、目的(商用・非商用)を問わず固くお断りしています。ただし、教育・研究目的での利用や、上記「引用」の範囲を超えるご利用については個別にご相談ください。
引用・転載に関するご相談は、編集部までお問い合わせください。

5-5. 法的遵守と免責事項

  • 著作権の遵守: 引用については著作権法に基づき、出典の明記と適切な引用範囲を遵守します。
  • 個人情報の保護: 取材やアンケートで得た個人情報は、当社のプライバシーポリシーに従い厳重に管理します。
  • 免責事項: 掲載情報の正確性には万全を期していますが、情報の完全性、最新性を保証するものではありません。当サイトの情報に基づいた行動(採用判断や投資判断等)の結果について、当社は一切の責任を負いかねます。最終的な判断はユーザーの責任で行っていただきますようお願いいたします。

6. 編集体制と監修者

6-1. NALYSYS Lab.編集部

NALYSYS Lab.編集部は、レバレジーズ株式会社のマーケティング部に所属するメンバーで構成されています。人事・採用領域、労務管理領域の企画、執筆、編集を担当しています。

6-2. 監修者:曽和 利光(そわ としみつ)

株式会社人材研究所 代表取締役社長曽和利光氏
株式会社人材研究所 代表取締役社長 曽和利光氏

株式会社人材研究所 代表取締役社長

NALYSYS Lab.の一部の記事は、株式会社人材研究所 代表取締役社長の曽和利光氏に監修いただいています。

略歴

京都大学教育学部教育心理学科卒業。1995年株式会社リクルート入社後、人事採用部門のゼネラルマネジャーを歴任。株式会社オープンハウス、ライフネット生命保険株式会社にて人事部門責任者を経て、2011年に株式会社人材研究所を設立。年間多数の企業の採用・人事戦略を支援している。

主な著書

外部リンク

6-3. 取材協力者

NALYSYS Lab.およびNALYSYSサービスサイト掲載の導入事例では、実際にNALYSYSを導入された企業の人事責任者やご担当者の方々にご協力いただいています。

個別の取材記事については、NALYSYSサービスサイトの導入記事一覧をご覧ください。

7. 運営会社

会社名レバレジーズ株式会社(Leverages Co., Ltd.)
代表取締役岩槻 知秀
設立2005年4月6日
本社所在地〒150-6190
東京都渋谷区渋谷2丁目24−12 スクランブルスクエア 24F・25F
事業内容自社メディア事業DX事業メディカル関連事業システムコンサルティング事業M&Aアドバイザリー事業システムエンジニアリング事業教育関連事業人材関連事業
認証ISO 27001:2013 
認定有料職業紹介事業(13-ユ-302698)、労働者派遣事業(派13-302333)ほか
受賞歴「働きがいのある会社」ランキング 多数受賞(Great Place To Work Institute Japan)
コーポレートサイトhttps://leverages.jp/

8. NALYSYS(ナリシス)について

NALYSYS(ナリシス)は採用・配置・マネジメントから労務DXまでをカバーする、AI人事プラットフォームです。社員一人ひとりの特性やWILLをデータで可視化し、組織課題の解決を支援します。

主な提供領域は次のとおりです。

  • 採用領域:AI面接、適性検査をはじめとした、選考プロセスの効率化や見極め精度の向上を支援する機能
  • モチベーション管理・タレントマネジメント領域:社員の状態把握やデータの一元管理により配置・育成・定着を支援する機能
  • 人事評価領域:評価の進捗管理、評価コメント・評点の一元管理により人事評価業務の効率化を支援する機能
  • 労務領域:労務管理、年末調整、電子契約など、労務業務の効率化を支援する機能

9. 関連リンク

最終更新日:2026年6月