「応募者がAIを使って面接にやってくる」「書類選考よりAI面接を希望する人が急増している」――。

2026年10月20日~2026年10月22日にアメリカ・ラスベガスにて開催されたHR Tech Conference 2026。弊社の吉野が視察に赴き、現地で見聞きしたことをインタビューしました。

本記事はHR Tech Conference 2026 in ラスベガスの第二弾記事です。第一弾は以下からご覧ください。

吉野 颯海

この記事の話し手
吉野 颯海
レバレジーズ株式会社
マーケティング本部/NALYSYS AI面接 プロダクトマネージャー
東京大学法学部卒業後、レバレジーズに新卒入社。
BizOpsとして採用支援事業の営業プロセス改善やHR系SaaSの
マーケティングに従事。NALYSYS AI面接を立ち上げ、プロダクトマネージャーを経験したのち現職。今回、HR Tech 2026に現地参加。

AIによる面接で面接の工数を大幅に削減

“応募者対応が多すぎて、優秀層のフォローまで手が回らない”
ーーそんな悩みはありませんか?

NALYSYS AI面接は、採用のプロの評価基準を学習したAIが回答を深掘り。面接の質を担保しながら、現場の負担を最小化します。

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米国ではAI前提の業務フロー設計

採用から入社前まで、ほぼ全てをAIに任せている

──米国の人事はAIをどのように活用していましたか?

米国では、人事の業務の大半をAIに任せていました。日本だと業務の一部をAIに置き換える形で活用をしている企業が多いですが、米国だとAI前提で業務フローが組まれています。つまり、AIがないと業務が回らないという状態の企業がほとんどでしたね。

具体的には、採用の入口から入社前までのほぼ全ての業務です。工程で言うと、採用要件の作成、ソーシング、スクリーニング、内定後から入社までのオンボーディングの4つが中心です。

米国の採用人事におけるAI活用の例
米国の採用人事におけるAI活用

要件作成は、過去の内定者データを属性ごとに分析したうえで、採用マネージャーがAIと20〜30分ほど対話しながら決めていく、という活用法。

ソーシングとスクリーニングは、ATSやLinkedIn、候補者CRMから候補者を見つけてスカウトを送るところまでをAIエージェントが自律的に回している企業が多かったです。

入社前のオンボーディングは、これまで入社初日にやっていた案内を内定から入社までの期間に前倒しして行っており、AIが能動的に発信したり、候補者からの質問に答えたりする形での活用が主流でした。

人事が開発者(エンジニア)の用語を使っていた

──とはいえ、日本の人事の現場でも、AI活用自体は進みつつありますよね?

そうですね。ただ、米国の場合、特にAI活用を支える土台づくりにおいて、日本よりもはるかに進んでいる状態でした。

特に驚いたのは、「セマンティックレイヤー」や「オントロジー」といった、開発者が使う言葉を人事が当たり前のように話していた点です。

採用におけるセマンティックレイヤーとオントロジー
採用におけるセマンティックレイヤーとオントロジー

単にAIを業務に入れ込むという話ではなく、AIが情報を最大限活用できるような形でデータ整備を行い、その情報をどう活用していくか、という話題が多かったですね。

※セマンティックレイヤー:データベース上の項目と、業務で使う言葉や指標とを結びつける定義の集まり。

※オントロジー:ある業務で扱う物事の種類と、それらの関係を体系的に定義したもの。採用であれば、「候補者は求人に応募する」「求人は職種にひもづく」「職種には必要なスキルがある」といった関係を定める。

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日本との違いは、不正応募への対応の厳格さ

──日本と比べて、最も違いを感じたのはどんな部分でしたか?

候補者側のAI利用に対する、企業側の対応です。日本では最近、AIの候補者が面接に応募してきたということが話題になっていましたが、米国では、不正応募が日常茶飯事のようで、AIの候補者に遭遇したことのある面接官も一定数いると聞きます。そのため、不正応募に対する適切な対応が喫緊の課題という状況のようでした。

そこで取られている対策は、不正応募の検知(フロードディテクション)です。この検知機能は、どのベンダーもプロダクト紹介に必ず入れていました。それだけ不正応募が多いということだと思います。

不正応募の検知(フロードディテクション)
不正応募の検知(フロードディテクション)

具体的に行っていることとして、応募時点でのメールアドレスや電話番号のスクリーニング、履歴書とLinkedInの突き合わせ、画面と免許証を照合する本人確認、面接中の目線や挙動の確認などが挙げられます。

このように、候補者がAIを使って応募や面接に臨む前提で、採用側もAIで見抜く、という構図になっています。

日本でも不正検知の機能を持つサービスはありますが、業界全体のテーマとして語られている場面はまだ少ないと感じます。候補者側のAI利用は日本でも確実に増えるので、ここは米国のほうが半歩先を行っている領域だと思いました。

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人事の仕事はAIによってどう変わるのか

より候補者と向き合う時間が増える

──AIが台頭してくると、人事の仕事がなくなるのでは?という話もありますが、そのような議論はありましたか?

ありました。私が交流した参加者の中にも、「人事の仕事がAIに取って替わられるのではないか?」という不安を抱えた方がいらっしゃいましたし、セッションでもそのようなテーマが取り上げられていました。

結論からいうと、答えはNOです。ここは自信を持って良いと思います。

既にAIを活用している方には共感していただけると思うのですが、AIを活用して工数を省略できたとしても、空いた工数でこれまで着手できていなかった別の業務に着手できるようになるだけです。そのため、やることがなくなってしまうといった事態を過度に恐れる必要はないと思います。

米国でも同じようなケースが起きているそうで、空いた時間でこれまで着手できなかった業務に着手できるようになり、結果として採用人事の本来の業務である、”候補者と向き合う”ことができるようになったと言います。これは喜ばしいことですね。

AIを前提とした業務設計が重要に

ただ、仕事の中身は変わります。手作業や処理系の業務はAIに置き換わるので、代わりに増えるのは、AIを前提にした業務フローの組み直し、採用要件の定義し直し、AIを運用するためのオペレーション設計といった上流の仕事です。

現地のセッションでも、「新卒を採るべきか、採るならどの業務を任せて育てるのか」まで含めて採用要件を考え直す必要がある、という議論が出ていました。処理をする人から、処理の仕組みを設計する人に役割が移る、と言ったほうが正確だと思います。

──日本でもこれからAI活用がさらに進むと予想されます。採用領域におけるAI活用について人事に伝えたいことはありますか?

採用面接フローにおいて、書類選考の後に「対人面接」か「AI面接」かを候補者に選択してもらう形式で運用しているケースがありますが、そこはもっとAIを信用して任せられると思います。

今回参加したセッションのなかで、印象的な話があります。

とある企業の選考で、「AI面接」か「書類選考+対人面接」かを候補者が選択できる選考フローにした場合、AI面接の方が圧倒的に選ばれるという事例があったのです。

「AI面接」か「書類選考+対人面接」かを候補者が選択できる選考フローにした場合、AI面接の方が圧倒的に選ばれる
「AI面接」か「書類選考+対人面接」かを候補者が選択できる選考フローでは、AI面接の方が選ばれる

そもそも、正社員採用は日米ともに応募数が多く、どうしても書類で機械的に絞らざるを得ない課題があります。

しかし候補者からすれば、紙面だけでふるい落とされるより、AIであっても自分をしっかりアピールできる場があるほうが、納得感があります。

なので、今は「大量の応募を捌きつつ、候補者体験も向上させる」という、両立の難しい課題に対し、AI面接をどうフローに組み込むかが問われていると思います。

ただし、任せ方を間違えると逆効果になります。米国でも、体験を設計せずにAIへ業務を丸投げした結果、選考体験が悪化した失敗例が報告されていました。重要なのは「AIに任せること」自体ではなく、「候補者から見てどう感じるかまで含めて選考フローを設計すること」です。

──これからAIを採用業務に入れる企業は、何から始めるべきでしょうか?

まずは、課題設定からはじめてみてはいかがでしょうか。

一番よくある失敗が、「AIを活用できそうなところから使ってみよう」として見えているところから手を付け始めるケースです。このケースは、何かしらの問題があることは分かっていても、なぜ問題が起きているのかの要因が特定できておらず、課題まで落とし込めていない状態です。

その状態でAIを導入すると、既存のフローの一部が少し楽になるだけで終わってしまいますし、運用に入ってからのメンテナンスも大変になってしまいます。

加えて、AIを補助的に使う前提で入れると、成果が出にくいです。既存のフローの一部をAIに置き換えるのではなく、AIを業務フローの中心に置いて、その前後の人の仕事を組み直すところまで設計して初めて、効果が出ると考えています。

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AI前提の業務設計は、他部署との連携が不可欠

もう一つ、米国でうまくいっている企業に共通していたのは、データの専門部隊や開発チームが人事主導のプロジェクトに参加していることでした。人事データの一元化と基盤整備は人事だけでは進めにくいため、エンジニアやデータの専門家を巻き込みながら設計したほうが、AIのもつポテンシャルを最大限に引き出せます。

人事データ基盤があることで、社内での活躍やその人の技能をデータとして蓄積していき、職種の解像度や適任ポジションへの人材の最適配置が行えると思います。

──最後に、今回の視察をNALYSYS AI面接にどう活かしますか?

今回の視察で確信したのは、書類選考で候補者を機械的に落とすのではなく、全員にAI面接で話す機会を用意する、という選考の組み方が、候補者にとっても企業にとっても合理的だということです。

NALYSYS AI面接は、まさにこの「書類で絞らず、面接の入口を広げる」ための仕組みなので、応募が多くて書類で絞らざるを得ない企業にこそ、この使い方を提案していきたいと思っています。

もう一つは、候補者体験の設計です。

米国で見た「AIに任せた結果、選考体験が悪化した」という失敗は、日本でも同じように起こり得ます。AI面接を入れること自体ではなく、候補者がどう感じるかまで含めて選考フローを設計する。そこまで伴走できるプロダクトにしていきたいと考えています。

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ここまでのインタビュー内容とあわせて、HRテックカンファレンス2026 inラスベガスの調査資料を全64ページに渡ってまとめています。米国のHRテックの最先端を知りたい方はダウンロードしてご覧ください。

▶『HR Tech 2026 ラスベガス現地視察レポート』をダウンロードする

本記事はHR Tech Conference 2026 in ラスベガスの第二弾記事です。第一弾は以下からご覧ください。

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